競合他社の調べ方｜見つけ方5つと、調査対象の絞り方

競合他社を調べるときは、同じ業界の会社名を集める前に、顧客が何を、どの条件で選ぼうとしているかを確かめます。その条件に合う候補を探し、実際に比較される理由を確かめると、調査する相手を絞れます。

検索で見つかる有名企業だけが、競合とは限りません。地域の事業者や、別の方法で同じ困りごとを解決するサービスが、顧客の選択肢になっている場合もあります。

この記事では、事業企画・マーケティングで競合他社を見つける5つの方法と、調査対象の選び方を紹介します。法人向けの弁当配達を題材に、候補リストの記入例も示します。

まず、どの顧客の選択肢を調べるか決める

競合の範囲は、商品名や業界名だけでは決まりません。対象の顧客、利用する場面、提供地域、購入条件を具体的にすると、探す相手が見えてきます。

会社全体ではなく、商品と利用場面を指定する

複数の事業を持つ会社なら、今回比較する商品・サービスを一つ選びます。同じ会社でも、大企業向けと小規模事業者向けでは、競う相手が変わるからです。

たとえば弁当配達でも、会議の日に一度だけ頼む場合と、従業員の昼食を毎週届けてもらう場合では、必要な数量や注文方法が異なります。「同じ弁当の会社」でまとめず、どちらの場面を調べるかまで決めます。

同業他社と、別の解決方法を分けて探す

同じ地域で弁当を配達する会社は、直接比較する候補です。一方、顧客が近隣の飲食店で買い出す方法や、各自で昼食を用意する方法も、配達を契約するかどうかの判断に関わります。

こうした代替手段は、会社名の一覧とは別枠に残します。自社と同じ商品を売っていなくても、顧客が「今の方法で十分」と感じる理由を調べる手掛かりになります。

商品を比較する相手と、検索結果で競う相手を区別する

検索結果には、商品を提供する会社のほか、比較メディアや情報記事も並びます。商品設計や価格を見直すなら、実際の提供会社を選びます。SEO（検索結果からの集客）を目的に記事を改善するなら、同じ検索語で表示されるページも対象になります。

候補リストに「商品・サービスの競合」「検索結果の競合」と区分を付けると、目的の異なる相手を混ぜずに調べられます。

競合他社を見つける5つの方法

候補を探す入口は一つに絞らず、顧客の声と公開情報を組み合わせます。検索では見つからなかった会社も、商談記録や比較記事から見つかることがあります。

1．商談・失注記録と顧客の声から探す

すでに販売している商品なら、最近の商談で比較された会社から確認します。営業記録や問い合わせ内容を見直し、社名だけでなく、どの商品・プランと迷っていたかを拾います。

顧客には「ほかに何と比較しましたか」「導入前はどう対応していましたか」と聞きます。相手の答えに出ていない競合名を先に並べるより、実際に検討した選択肢を聞き出しやすくなります。

2．商品名・困りごと・地域の言葉で検索する

業界名だけで候補が広がりすぎるときは、顧客が使う用途や条件の言葉を加えて絞り込みます。弁当配達の仮定例なら、「法人 弁当 配達 地域名」「社員 昼食 定期配送 地域名」など、用途や条件を加えて探せます。

見つけたページでは、対象顧客、配達地域、最低注文数、定期注文への対応などを確認します。会社のトップページだけで判断せず、今回の用途に合う商品ページまで開きます。

3．比較サイトや導入事例から候補を拾う

比較記事、製品一覧、顧客企業が公開した導入事例は、知らなかったサービス名を探す入口になります。同じ用途で複数の商品を紹介しているページから、候補を拾います。

ただし、掲載順をそのまま調査の優先順にはしません。掲載基準や広告の有無、記事の更新日を確認し、提供内容は各社の公式ページで調べ直します。比較サイトに載っていない会社もあるため、ほかの探し方と組み合わせます。

4．業界団体・展示会などの公開一覧を使う

法人向けの製品や専門性の高いサービスでは、業界団体の会員一覧や展示会の出展者一覧も候補を探す手掛かりになります。Web検索で使う言葉が分からない場合は、一覧の分類や製品名から呼び方を知ることもできます。

会員や出展者だから競合と決めるのではなく、公式サイトで対象事業を確認します。メーカー、販売代理店、支援会社など、提供する役割が違う場合は区別して残します。

5．顧客が今使っている方法をたどる

同じサービスを売る会社が見つからないときは、顧客がその仕事を今どう済ませているかを調べます。顧客の社内で対応する、別の商品を組み合わせる、対応自体を見送る、といった選択肢も考えられます。

顧客の仕事の進め方を聞き、費用だけでなく、手間や切り替えに必要な作業を確認します。新しいサービスを使わない理由が分かれば、次に探す商品分野や、顧客に確かめることを絞れます。

候補リストから、詳しく調べる相手を選ぶ

見つけた会社をすべて同じ深さで調べる必要はありません。顧客と利用場面が重なるか、提供条件が合うか、比較される根拠があるかを確認し、優先する相手を決めます。

調査対象にする理由を、一社ずつ書く

「有名だから」「検索の一番上だから」だけでは、調べる理由が曖昧です。「同じ地域で少量の定期注文に対応している」「商談で繰り返し名前が出る」など、今回の目的に結び付く理由を残します。

候補を絞るときの確認基準

確認すること	確かめる内容	情報が足りないとき
顧客・利用場面	対象顧客と用途が自社の商品に近いか	商品ページや導入事例を確認する
提供条件	地域、数量、契約形態などが比較可能か	未確認の条件を明記し、選定を保留する
比較される根拠	顧客の発言や、自社と重なる提供内容があるか	候補にした理由が仮説であることを残す

顧客が比較した記録がなくても、条件が重なる会社は候補にできます。その場合は「実際の比較記録あり」と「公開情報から候補にした」を分けておくと、根拠の強さを読み違えずに済みます。

「優先して調べる」「後で確認する」「参考にする」に分ける

今回の判断に直結する会社を優先し、提供条件が未確認の会社は後で確認する欄へ置きます。対象顧客は異なるものの、注文画面や説明の仕方を参考にしたい会社は、参考企業として分けます。

ベンチマークとして参考にする会社が、そのまま商品・サービスの競合になるとは限りません。何を参考にするのかまで書くと、規模の違う大手企業との比較に調査が広がりすぎるのを防げます。

競合リストの記入例から、次の調査へ進む

ここでは、「小規模オフィスの従業員に、平日の昼食を定期的に届けるサービス」を調べると仮定します。以下の会社・条件・判断は説明用の架空例で、実在企業の情報や実績ではありません。

法人向け弁当配達の候補リスト（説明用の仮定例）

候補	今回の用途との関係	調査での扱い	次に確認すること
A社：定期配達	対象地域で小規模オフィスへの定期配達を案内	優先して調べる候補	注文数の変更期限と、追加費用
B社：会議用弁当	同じ地域へ配達するが、定期注文は未確認	条件を確認してから選ぶ	平日の継続利用に対応するか
C社：社員食堂	大規模な拠点向けの運営を案内	今回の優先対象から外す	将来、顧客規模が変わる場合に再検討
近隣店での買い出し	顧客が現在使っているという仮定の方法	代替手段として別枠で調べる	担当者の作業と、配達へ切り替える不安

会社名に加え、商品URL・選んだ理由・出典を残す

実際のリストには、会社名、対象商品、公式URL、候補にした理由、情報の出典と確認日を記入します。条件が分からなければ空欄で済ませず、「未確認」と、次に調べる項目を残します。

同じ会社の違うプランを混ぜると、選定理由と調べた内容がずれてしまいます。特定の商品ページを対象にしたのか、会社全体を調べたのかも分かるようにしておきます。

選んだ相手を、同じ比較項目で調べる

対象が決まったら、料金、注文条件、支援範囲など、今回の判断に必要な項目を調べます。この仮定例なら、毎週の注文を担当する人の負担を考えるため、注文数の変更期限や連絡方法を、各社共通の項目として比較できます。

公表されている場合を除き、商品ページの説明だけから、各社の実際の売上や顧客満足度までは分かりません。比較して気付いた違いを顧客に確かめ、自社の説明やサービスをどう見直すか考えます。

無料Excel付きの競合分析テンプレートを見る比較表・出典記録・施策記録の使い方を、架空の記入例とともに紹介しています。関連記事｜マーケティングノート 競合分析の手順と、10のフレームワークを確認するサイトの比較から、商品や顧客の選択肢も含めて方針を考えたい方に。関連記事｜マーケティングノート

競合他社を調べるときのよくある疑問

会社数を増やすよりも、今回の顧客に関わる選択肢を見落としていないかが大切です。候補が多すぎる場合も、見つからない場合も、最初に決めた顧客と利用場面へ戻って確認します。

競合他社は何社くらい調べればよいですか？

すべての事業に共通する社数はありません。まず、顧客が実際に比較した相手や、提供条件が重なる少数の会社を選びます。特徴の違う選択肢や代替手段を見落としていると分かったら、対象を追加します。

競合他社が見つからない場合はどうしますか？

業界名だけでなく、顧客の困りごと、利用場面、地域の言葉で探します。あわせて、顧客が現在どのように対応しているかを聞きます。検索で見つからないことだけを理由に、競合がいない市場とは判断できません。

競合他社の調査は無料でもできますか？

Web検索や公式サイト、公開された製品一覧を使った候補の洗い出しは、無料で始められます。検索流入やアクセスの傾向まで調べる場合は、分析ツールの無料範囲と取得条件を確認します。候補企業の選定と、サイトの集客分析は目的を分けて進めます。

競合調査ツール15選と、無料で使える範囲を確認する調べたい情報に合わせた選び方と、契約前の確認点を紹介しています。関連記事｜マーケティングノート

競合リストはいつ見直しますか？

新商品を出す、対象顧客や提供地域を変える、商談で別の会社が挙がるようになるなど、比較条件が変わるときに見直します。残しておいた選定理由を確認し、今回も対象にするか判断します。