直接競合と間接競合の違いとは？具体例と見つけ方

直接競合と間接競合の違いは、顧客の同じ目的を満たす「方法」にあります。似た商品・サービスで比較される相手が直接競合、別の商品や方法で同じ課題を解決する相手が間接競合です。

たとえば貸し会議室を運営している場合、別の貸し会議室は直接競合の候補です。一方、顧客が短時間の打ち合わせをしたいなら、オンライン会議も間接競合の候補になります。ただし、どちらも顧客の用途や利用条件を確かめて判断します。

この記事では、直接競合・間接競合の意味と具体例、代替競合・潜在競合との違い、調べる相手の見つけ方を解説します。同業他社だけを見ても、自社が選ばれない理由が分からないときの整理に役立ててください。

直接競合と間接競合は、顧客の課題を満たす方法が違う

会社の業種が同じかどうかだけでは、競合の範囲は決まりません。誰が、どんな場面で、何を実現するために比較しているかをそろえて考えます。

直接競合とは、似た商品・サービスで比較される相手

直接競合は、同じ顧客の同じ目的に対して、似た商品・サービスを提供している相手です。貸し会議室なら、利用したい地域や日時、人数に対応する別の貸し会議室が候補になります。

この場合は、料金、場所、広さ、設備、予約やキャンセルの条件などを比較できます。同じ会議室事業者でも、対応地域や利用人数が大きく違い、顧客の候補に入らないなら、今回の調査で優先する相手とは限りません。

間接競合とは、別の方法で同じ目的を満たす相手

間接競合は、自社とは異なる商品や方法で、顧客の同じ課題を解決する相手です。貸し会議室に対するオンライン会議なら、「どの部屋を借りるか」から一段広げ、「集まって話す必要があるか」という選択から考えます。

同じ人が利用するだけでなく、同じ目的で比較されるかを確かめます。顧客の予算や時間を使うものを際限なく並べるより、自社を利用しないときに何を選んだかを調べるほうが、調査対象を絞れます。

定義の参考：セブンデックスは、同じターゲットへ類似サービスを提供する相手を直接競合、別サービスを提供する相手を間接競合と説明し、調査目的によって競合の範囲が変わるとしています。

出典：セブンデックス「競合サイト・サービス分析」（要約・2026年10月21日確認）

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直接競合・間接競合の具体例を、利用場面から考える

同じサービスでも、顧客が求めるものによって比較相手は変わります。次の表は分類を理解するための仮定例であり、実際の顧客調査や各社の提供条件を示すものではありません。

用途をそろえると、別の業種や内製も候補になる

顧客の目的	自社の提供内容	直接競合の候補	間接競合の候補
少人数で打ち合わせ	貸し会議室	別の貸し会議室	オンライン会議
事業所を清潔に保つ	清掃代行	別の清掃会社	社員による清掃
Webで情報発信	サイト制作の受託	別の制作会社	自社でサイト作成

貸し会議室なら、部屋同士では料金や設備を比べられます。オンライン会議も検討している顧客に対しては、移動の負担や、その場で実物を見ながら話せるかなど、打ち合わせ全体の条件を確認する必要があります。

清掃代行と社員による清掃も、料金だけでは比較できません。担当する人の作業時間、必要な道具、対応できる範囲を含めます。自社でサイトを作る場合も、制作後の更新や担当者の負担まで考えると、外注との違いが具体的になります。

代わりになる条件と、併用する場面を区別する

製品の実物を囲む必要がある打ち合わせでは、オンライン会議だけで目的を満たせない場合があります。一方、遠方の参加者を交え、会議室とオンラインを併用するなら、二つは補い合う関係にもなります。

したがって「オンライン会議は、いつでも貸し会議室の競合」と固定しません。顧客の目的、参加方法、設備、時間、費用などから、代わりになる場面と、別の役割を持つ場面を分けて記録しましょう。

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代替競合・潜在競合・検索結果競合との違い

これらの言葉は、すべて同じ軸で分けた分類ではありません。提供方法の違い、将来の参入可能性、検索で接触する場面を分けると、呼び方に迷ったときも整理できます。

代替競合は間接競合と重なる使い方がある

代替競合は、別の手段で同じニーズを満たす相手を指して使われます。そのため、この記事で扱う広い意味の間接競合と重なる部分があります。一方、間接競合を近い商品カテゴリの相手に限定し、異なるカテゴリを代替競合として分ける説明もあります。

社内で分類するときは、「この記事では別の方法を間接競合に含める」というように基準を明記しましょう。分類名を完全にそろえることより、どの顧客が何と比較するかを共有することが大切です。

用語の分け方の参考：マネーフォワードは、同じ商品カテゴリでも直接競う機会が少ない相手を間接競合、別カテゴリで顧客の選択肢になる相手を代替競合として説明しています。本記事とは区切り方が異なるため、参照する資料の定義も確かめてください。

出典：マネーフォワード「戦略立案に欠かせない競合分析とは？」（要約・2026年10月21日確認）

潜在競合は、将来競合になる可能性がある相手

潜在競合とは、現在は自社と競っていなくても、将来参入して競合になる可能性がある相手です。今の商品が似ているかどうかとは別に、対象地域への進出や、同じ課題に向けた新サービスなどの動きを見ます。

参入した後に似たサービスを提供すれば直接競合に、別の解決方法を提供すれば間接競合になる可能性があります。「現在の関係」と「将来の可能性」を別の欄へ置くと、重なりを無理に消さずに済みます。

潜在競合の参考：malnaは、今は競合ではないものの将来参入する可能性がある企業を潜在競合とし、新商品や提携の発表を確認する方法を紹介しています。

出典：malna「競合調査のやり方！」（要約・2026年10月21日確認）

検索結果の競合は、商品選びの競合と一致しない

同じキーワードで上位に出る比較メディアや解説サイトは、検索からの訪問を獲得する場面では競合になります。ただし、そのサイトが自社と同じ商品を販売しているとは限りません。

商品・サービスを選ぶ際の競合リストと、SEOで分析するサイトのリストは分けて持ちましょう。同じ企業が両方に入る場合もあります。調査目的が違えば、見る情報も商品条件から記事内容や検索意図へ変わります。

顧客の選択から競合を見つけ、調べる順番を決める

直接競合は思いつきやすく、間接競合は見落としやすい相手です。まず顧客の行動から候補を広げ、その中から今回の判断に必要な相手を選びます。

比較した相手と、利用を見送った理由を聞く

受注・失注した商談、問い合わせ、購入後の聞き取りで、「ほかにどの方法を検討したか」「最終的に何を選んだか」を確認します。社名だけでなく、今の方法を続けた、自社で対応した、導入を先送りしたという選択も残してください。

会議室なら「別の部屋にした」と「対面の会議をやめた」では、見直すことが変わります。前者は場所や設備、予約条件など、後者は集まる必要性や移動の負担などを確かめる手掛かりになります。

候補を広げる段階と、詳しく調べる段階を分ける

顧客の記録が少ないときは、商品・サービス名に加え、解決したい課題や用途でも検索します。見つけた企業の公式ページで、対象地域・顧客・提供範囲を確かめ、候補にした理由を記録しましょう。

この時点では「比較されそう」という仮説を含みます。公式ページに同じ用途が書かれているだけで、実際に顧客が比較したとは限りません。顧客の記録で確認できた相手と、今後確かめる候補を区別します。

比較される場面と、施策への影響から優先する

調査対象は、知名度や企業規模だけで選びません。商談で繰り返し名前が出るか、失注・解約の理由に関わるか、今回決めたい価格やサービス改善に影響するかを見ます。

初回は、よく比較される直接競合と、見落としていた別の方法を一つずつ詳しく調べるところから始められます。これは作業を試す例であり、必要社数の決まりではありません。新たな比較相手が確認できたら対象を加えます。

同じ比較項目へ無理に当てはめず、選ばれる条件を調べる

直接競合には、同じ利用条件で料金・機能・支援内容を比較します。間接競合には、同じ目的を達成するまでの費用、時間、手間、できることとできないことを整理します。機能の数だけで、別の解決方法の優劣は決められません。

違いが見つかったら、顧客に必要か、自社が提供できるかを確かめます。会議室なら「設備が多い」という比較に加え、利用したい設備が使えるか、予約前に必要な条件を確認できるかを見直せます。

顧客・競合・自社の関係を整理するなら3C分析が使えます。強み・弱みと外部の機会・脅威を整理するならSWOT、商品・価格・販売経路・販促の施策を考えるなら4Pというように、決めたいことから手法を選びましょう。

3C分析の競合分析とは？調査6項目・やり方と記入例競合の情報を顧客や自社と照らし合わせ、施策を考える方法を紹介しています。関連記事｜マーケティングノート

直接競合・間接競合についてよくある質問

分類に迷ったときは、会社名だけで決めず、顧客の用途と利用条件へ戻って考えます。調査対象を選ぶ際によくある疑問を整理します。

同じ業界なら、すべて直接競合ですか？

すべてが直接競合になるわけではありません。対象地域、用途、顧客、価格や提供条件が違えば、今回の顧客が比較しない場合があります。同業他社の中でも、実際の検討候補に入る相手から調べましょう。

間接競合はどこまで広げればよいですか？

顧客が自社を利用しないときに、同じ目的のために選ぶ方法まで広げます。「同じ人が時間やお金を使う」という理由だけで対象を増やさず、比較された場面や、代わりに選んだ理由を確かめて絞ります。

内製や現状維持も競合に含めますか？

購入・外注を見送る理由を考える際の代替手段として含められます。ただし、社内作業や現状維持は企業そのものではないため、競合他社とは区別して記録します。変えない理由と、切り替えにかかる負担を確認しましょう。

競合が見つからないときはどうしますか？

商品名や業種から探すだけでなく、顧客が解決したい課題から、別の方法や自社対応、購入しない選択を確認します。代わりの方法があっても顧客が比較しているとは限らないため、候補と確認済みの相手を分け、競合がいないと早く決めつけないようにします。