通販CRMとは、購入履歴や問い合わせなどの情報を使い、顧客との関係を深めて再購入につなげる取り組みです。
食品通販なら、商品到着後の保存方法の案内や、使い切る頃の再注文案内が具体例になります。
成果につなげるには、ツール選びより先に、顧客データをどう使い、誰に何を届けるかを決めることが必要です。
この記事では、通販ECの担当者が実務で取り組む順に、データ整備、配信施策、効果測定、導入構成まで解説します。
この記事でわかること
- CRMとECカート・受注管理・MAの役割の違い
- 食品通販で実行できる購入後フォローと再購入施策
- 再購入率の測り方と自社に合うCRM構成・費用の考え方
動画でわかるライバルマーケティング
通販CRMの仕事と他システムの役割を整理する

購入履歴があっても、使い方が決まっていなければ再購入にはつながりません。
まず現在のシステムでできることと、顧客が購入後に困っていることを確かめます。
CRM・ECカート・受注管理・MAの違い
ECカートは商品選択と購入手続き、受注・在庫管理は注文処理や出荷・数量の管理を担います。
CRMは顧客ごとの購入状況を理解し、対応を考える取り組みです。
条件に応じた配信を自動で行う仕組みは、MA(マーケティングオートメーション)と呼ばれます。
例えば、食品の注文と出荷はカート・受注管理で処理し、その購入履歴を使ってCRM施策を設計します。
購入後の案内を自動送信する場合は、MA機能が実行を支えます。
これらは主な役割の区分であり、必ず別々の製品が必要なわけではありません。既存カートに顧客分析や配信機能があれば、そこから始められます。
最初に改善する購入後の困りごと
例として、冷凍食品を販売する自社ECを考えます。
初回購入後に保存方法の問い合わせが多く、次の注文につながっていないなら、最初の施策は値引きではなく、商品到着後の使い方・保存方法の案内です。
問い合わせ、レビュー、返品理由、購入間隔を確認し、顧客がどこで困っているかを探します。
配送不良のように業務改善が必要な課題と、説明の追加で解消できる課題を分け、CRMで対応する範囲を決めます。
購入・返品・配信停止のデータを整える

配信を始める前に、同じ顧客の注文を正しく追える状態にします。
冷凍食品を購入した人へ、キャンセル済みの商品案内を送らないためにも、注文状態と配信条件を一緒に管理します。
顧客IDを軸に購入と返品をつなぐ
顧客IDに注文番号、購入日、商品、数量、注文状態を結びつけます。初回購入日や前回購入日を把握できれば、購入後の案内時期を判断できます。
電話注文とEC注文を併用する場合は、顧客番号の対応を確認します。
メールアドレスだけで機械的に名寄せすると、変更や家族共有によって別人の履歴を結びつけるおそれがあります。
返品・キャンセル・定期注文の休止も反映し、施策ごとに対象となる注文状態を定義します。
まず少数の注文で、実際の出荷状況とCRM側のデータが一致するか試しましょう。
販促メールの同意と停止を管理する
注文確認や発送通知などの事務連絡と、再注文・新商品・値引きを勧める販促メールは分けて扱います。
通販のメール広告は原則として事前承諾が必要で、購入経験だけを理由に同意不要とは判断できません。
同意した時点・方法・対象を記録し、送信者と容易に配信停止できる連絡先を表示します。
停止の意思が示されたら配信システムへ反映し、拒否に反する販促メールを再送しない運用にします。
通信販売のメール広告では、特定商取引法も確認します。
顧客が広告メールの受信に同意した記録や、送信を求めた記録は、最後に広告メールを送信した日から3年間の保存が案内されています。
例外を利用する場合は、その適用条件まで確かめてください。
利用目的と委託先の取扱範囲
顧客情報を広告に使う前に、取得時に示した利用目的を確認します。
個人情報保護委員会の事例では、発送だけを目的として集めた情報を、元の目的との合理的な関連範囲を超えて新商品の広告分析へ使う場合、事前の本人同意が必要とされています。
目的達成に必要な範囲で外部へ取扱いを委託する場合、委託先への提供について第三者提供同意が不要となることがあります。
ただし、広告目的で利用できるかは別の判断であり、委託先への適切な監督も必要です。
委託契約では、利用できる業務、アクセス権限、他目的での再利用の禁止、終了時の削除・返却を確認します。
CRMで購入後の体験を整えたら、次は自社ECへの新規集客も見直してみませんか。食品・通販ECの広告施策については、DSSの広告支援ページをご覧ください。
ライバルマーケティング広告の詳細はこちら到着後・使い切る頃・休眠時期の施策を設計する

冷凍食品なら、到着後は保存・調理の支援、消費が進んだ頃は再注文、購入が途絶えた後は利用機会の提案が考えられます。
最初は一つ選び、対象者の抽出から結果の確認まで試します。
| 顧客の状態 | 案内内容 | 確認するデータ |
|---|---|---|
| 商品到着後 | 保存・調理方法 | 出荷状態・購入商品 |
| 使い切る頃 | 再注文の案内 | 購入間隔・数量 |
| 通常の購入周期を超過 | 利用方法・季節の提案 | 過去の購入頻度 |
商品到着後は保存・調理の疑問を解消
到着後の案内では、商品に表示された保存条件や解凍・調理方法、よくある質問への回答を届けます。
問い合わせの多い内容を優先し、商品ページや同梱物で解決できるものも整えます。
案内の起点は注文受付日だけでなく、出荷・配送状態を考慮します。
販促要素を含むメールは、事務連絡と混同せず、同意などの配信条件に沿って送ります。
使い切る頃の再注文案内
過去に同じ冷凍食品を複数回購入した顧客について、注文間隔を調べます。
内容量や購入数量、まとめ買いの有無を踏まえ、消費が進んだと考えられる時期に再注文ページを案内します。
全員へ同じ日数で送るのではなく、商品別の購入傾向を基に設定します。
案内後は再注文の有無だけでなく、配信停止や問い合わせも確認し、時期と内容を調整します。
休眠顧客には購入理由を思い出してもらう
通常の購入間隔を過ぎた顧客には、一律の割引より先に、季節に合ったレシピや前回商品の活用方法を検討します。
初回だけ購入した顧客と、何度も購入していた顧客は分けて考えます。
季節商品や贈答品は、日常的な食品と購入周期が異なります。再購入がない理由を決めつけず、配信への反応が乏しい顧客を対象から外す条件も設けます。
食品ECの始め方|商品・物流・集客・リピートを設計する商品・物流・集客と購入後の対応を合わせて考えます。関連記事|DSSお役立ちコラム
再購入率と利益を同じ条件で測る

配信数やクリック数だけでは、CRM施策が再購入に役立ったか分かりません。
初回購入時期と観測期間をそろえ、購入人数、売上、費用を分けて確認します。
初回購入から90日以内の再購入率を例にする
例えば、初回購入から90日を過ぎた顧客を対象に、90日以内に再購入した割合を測ります。
分母は90日分の観測が完了した初回購入顧客数、分子はその顧客のうち90日以内に2回目の有効購入をした人数です。
分子を分母で割り、100を掛けます。
観測途中の顧客は、早く再購入した人も含めて分子・分母の両方から除外します。起点や返品・キャンセルの扱いも統一してください。
90日は計測方法の例で、商品の最適な購入周期を意味しません。
Shopifyの顧客コホート分析も初回注文時期で顧客をまとめますが、月次の期間0は初回注文と同じ暦月を指し、固定30日間とは異なります。
また、期間内の全購入者に占めるリピーターの割合と、初回購入者の再購入率も別の指標です。
売上だけでなく残る利益を確認
施策の採算を見る際は、値引き後の売上から原価、配送費、決済手数料などを差し引き、配信費や運用費も確認します。
値引き後の売上を使うなら、同じ値引きを再び控除しないようにします。
LTV(顧客生涯価値)は、顧客との取引期間を通した価値を示す指標です。
ただし、売上ベースか費用控除後か、期間内実績か将来予測かで意味が変わります。
最初は観測期間を決め、顧客当たり売上と残る利益を比較する方法でも構いません。
配信経由で発生した売上を、すべて施策による増分とはみなしません。
可能なら条件の近い非配信顧客と比較し、定期契約の自動出荷と都度注文の再購入も別々に集計します。
既存顧客の再購入施策と、新しい顧客に商品を知ってもらう広告は役割が異なります。新規集客の広告運用を検討している通販事業者は、DSSの広告支援ページからご相談ください。
ライバルマーケティング広告の詳細はこちら既存の販売体制に合うCRM構成と費用を選ぶ

CRMツールは、機能数よりも自社の注文経路と最初の施策に合うかで選びます。
現在のカートで対応できる仕事を確認し、不足する機能だけを追加する考え方が出発点です。
| 現在の販売体制 | 始める構成 | 最初に試すこと |
|---|---|---|
| 既存カート中心 | カート標準の顧客・配信機能 | 初回購入後の案内 |
| 小規模EC | 既存機能+表形式データ(CSV)の集計 | 購入間隔と対象者の抽出 |
| 電話・モール併用 | 注文・顧客IDの連携を優先 | 同一顧客の購入履歴照合 |
| 複数配信チャネル | 顧客・停止情報を管理する構成 | 重複配信の防止と結果確認 |
既存カート中心・小規模ECの始め方
既存カートに顧客抽出や配信機能があるなら、まず初回購入者を抽出し、商品到着後の案内から試します。
対象者の抽出、配信停止の除外、結果の集計まで一通り実行できるか確認します。
注文数が少ない小規模ECでは、カートの標準機能と表形式で出力したデータ(CSV)の集計から始める構成も考えられます。
更新作業が増え、顧客ごとの条件分岐や配信管理が難しくなった段階で専用CRMを検討します。
電話・モール併用と複数チャネルの構成
電話注文やモール販売を併用する通販では、まず注文経路ごとの顧客ID、商品、注文状態を対応させる方法を確認します。
すべての履歴を連携できない場合は、統合可能な自社ECの顧客から施策を試します。
メールに加えてLINEなど複数チャネルを使うなら、配信履歴や停止情報をどこで管理するかも設計します。
各チャネルの配信条件や適用ルールを確認し、同じ顧客への重複案内を防ぐ構成を選びます。
候補ツールでは、実際の注文に近いデータで顧客抽出から結果確認までを試します。
システム間でデータを受け渡すAPI連携についても、対応の有無だけでなく、取得できる項目、更新頻度、失敗時の処理を確かめます。
初期・月額・運用費を合わせて比較
費用は初期設定、基本料金、顧客数・送信量に応じた課金、データ移行、連携設定、日常の運用作業に分けます。
候補製品へ同じ利用条件で見積もりを依頼すると比較できます。
社内で文面作成や分析を担当する人がいるか、外部支援をどこまで利用するかも総費用に影響します。
製品ごとの料金や対応カートは導入時点の公式情報で確認してください。
最初の施策を一つ実行し、データ更新の手間、配信条件の設定、成果の確認まで検証します。
その結果から、標準機能で続けるか、追加連携や専用ツールが必要かを判断します。
ギフトモールの出店方法|費用・審査・発送業務を解説ギフト需要を取り込む際の販売条件と発送業務を確認できます。関連記事|DSSお役立ちコラム
購入後フォローの仕組みを整え、次の成長に向けて広告による新規顧客獲得を検討する際は、DSSの食品・通販EC向け広告支援ページをご活用ください。
ライバルマーケティング広告の詳細はこちら通販CRMでよくある質問

小規模な通販ECにもCRMツールは必要ですか?
CRMの取り組みは小規模でも始められますが、専用ツールが必須とは限りません。
既存カートで購入履歴を確認し、初回購入後の案内や再注文導線を改善するところから始め、手作業の負担が増えたら追加ツールを検討できます。
通販CRMとメールマーケティングの違いは何ですか?
メールマーケティングはメールによる情報提供や販促です。
CRMは購入履歴や問い合わせを使って顧客との関係を改善する取り組みであり、メールはその実行手段の一つです。
商品案内、問い合わせ対応、再注文導線の改善もCRMに含まれます。
購入履歴が少ないときは何から始めればよいですか?
初回購入後の案内から始める方法があります。商品の保存方法や使い方、問い合わせ先を整え、顧客の疑問を減らします。
同時に購入日、商品、注文状態を記録しておけば、将来の購入間隔や再購入状況を分析できます。
CRM導入後はどの指標を優先すべきですか?
最初は初回購入から一定期間内の再購入率と、再購入によって残る利益を確認すると判断しやすくなります。
観測期間が完了した顧客を対象にし、都度購入と定期自動出荷を分けて集計します。配信クリック率だけで成果を判断しないことがポイントです。











