塾広告の方法｜検索・SNS・チラシ・LPで生徒募集を増やす設計

サービス動画

まずは動画で全体像を確認できます

競合を調べているユーザーに、どう自社を選択肢として届けるのか

ライバルマーケティング広告の仕組みや、競合比較中のユーザーに接点を作る考え方を、サービス紹介動画でも確認できます。記事を読む前の全体把握にも、読み終えたあとの社内共有にも使いやすい内容です。

社内共有や後で見返す場合は、YouTubeで動画を開くこともできます。

【結論】媒体を役割で分けて評価する

媒体ごとに、届く保護者の状態が違います。探している人に届く媒体と、まだ探していない人に届く媒体を、同じ指標で比べると判断を誤ります。

探している人に届く媒体

検索経由の広告、地図検索、塾のポータル、他塾を比較している人への広告が該当します。この層は既に通わせる意思を持っているため、問い合わせまでの距離が短くなります。ただし地域の需要そのものは増えないため、拾える数には上限があります。

まだ探していない人に届く媒体

配布物、地域紙、看板、地域のイベントが該当します。塾を考えていない家庭にきっかけを作れる一方、問い合わせまでの距離は長くなります。すぐに反響が出ないことを前提に評価します。

同じ指標で比べると探している層の媒体だけが残る

問い合わせ単価だけで比べると、探している層に届く媒体が有利に見えます。その媒体だけに寄せると、地域の需要を作る活動が止まり、数か月後に問い合わせ全体が減ります。役割ごとに見る数字を分けます。

訴求は保護者の言葉から作る

広告の訴求を社内で考えると、指導方針の言葉になります。保護者が使う言葉と、塾が使う言葉は違います。

面談で出た言葉をそのまま記録する

体験や面談で保護者が話した内容を、言い換えずに記録します。「宿題に取りかかるまでに時間がかかる」「本人はやる気があると言うが結果が出ない」といった具体的な表現が、広告の材料になります。要約すると、この具体性が失われます。

頻度の高い言葉を訴求にする

記録が溜まると、同じような表現が繰り返し出てきます。頻度の高い言葉が、その地域の保護者に共通する困りごとです。これを広告の見出しに使うと、心当たりのある保護者が反応します。

指導方針の言葉は訴求にしない

「一人一人に合わせた指導」「主体的な学習姿勢」といった表現は、どの塾も使っています。保護者から見て違いが分からないため、判断材料になりません。方針は、体験や面談で説明する内容として扱います。

対象を絞ると訴求が具体になる

全学年に向けて書くと、どの学年の保護者にも当てはまらない表現になります。学年と科目を絞ると、その状況の保護者に向けた具体的な言葉が書けます。媒体ごとに対象を分けて出す形も選べます。

着地ページの要件と着地させる場所

広告で興味を持った保護者が着地した先に判断材料がなければ、その広告費は無駄になります。着地先を先に整えます。

着地ページに必要なのは四項目

対象学年と科目、通える曜日と時間帯、料金の総額、体験の申込方法です。広告で伝えた内容と同じ順に置くと、確認が途切れません。この四項目が揃っていない状態で出稿すると、流入だけが増えます。

トップページに着地させない

法人のトップページに着地させると、保護者は広告で見た内容を探し直すことになります。対象学年に対応したコースのページや、体験申込のページに直接着地させます。複数校舎なら、該当する校舎のページにします。

広告の文言と着地ページの文言を揃える

広告で「中学2年生の数学」と書いたなら、着地ページの冒頭にも同じ記述を置きます。文言がずれていると、保護者は別の内容だと判断して離れます。媒体ごとに着地先を分ける場合も、この対応を保ちます。

スマホでの見え方を確認する

広告からの流入は多くがスマートフォンです。料金表が画面からはみ出さないか、申込フォームが入力しやすいか、電話番号を押して発信できるかを、実機で確認します。パソコンで確認しただけでは分かりません。

予算配分と止める判断の基準

予算配分を感覚で決めていると、効いていない媒体を惰性で続けることになります。役割ごとに配分し、止める基準を先に決めます。

役割ごとに配分の比率を決める

探している層に届く媒体と、まだ探していない層に届く媒体で、比率を先に決めます。すぐに反響が出る媒体だけに寄せると、数か月後に全体が減ります。比率を決めておけば、月ごとの判断で崩れません。

止める基準は入塾数で決める

問い合わせ数が多くても、対象外の学年や地域からの連絡が多ければ対応工数だけがかかります。媒体ごとに、問い合わせ数、体験実施数、入塾数の三段で記録します。止める判断は入塾数と1人あたりの費用で行います。

判断の時期を先に決める

何か月で何件の入塾がなければ止めるかを、出稿開始時に決めます。基準がないと、成果が出ていない状態でも「もう少し様子を見る」が続きます。まだ探していない層向けの媒体は、判断の期間を長く取ります。

時期による波を考慮する

学年の切り替わり前は反響が出やすく、学期の途中は下がります。同じ媒体でも時期で数字が変わるため、前年の同じ時期と比べます。前月との比較だけで判断すると、季節の波を媒体の効果と誤認します。

SNSを塾で使う場合の現実的な位置づけ

塾のSNSは、集客の入口としては安定しません。更新が止まったまま残っているアカウントが多いのは、この期待が実態と合っていないためです。

入口ではなく「確認の場」として使う

配布物や検索から来た保護者は、その塾が実際に活動しているかを確認しようとします。このときSNSの更新が止まっていると、不安を残します。逆に、直近の投稿があれば活動している様子が伝わります。この用途に絞ると、投稿の負荷も下がります。

投稿するのは「授業の様子」と「季節の案内」

毎日更新する必要はありません。授業の一場面、講習の案内、休講の連絡といった、実際にある出来事を月に数回投稿すれば足ります。投稿の頻度より、直近に更新があることのほうが重要です。

生徒が写る投稿は同意を得る

授業の様子を投稿する場合、写っている生徒と保護者の同意が必要です。入塾時に掲載の可否を確認し、望まない家庭が分かる形にします。撮ってから確認すると、断りにくい状況を作ります。

続けられない場合は作らない

誰がいつ投稿するかが決まっていない状態で始めると、数か月で止まります。止まったアカウントは、活動していない印象を与えるため、ない状態より悪くなります。担当と頻度を決めてから始めます。

季節講習の広告は通年と分けて設計する

季節講習は、通年の入塾より判断のハードルが低い接点です。初めての家庭が試しやすいため、別の入口として設計します。

講習は「試せる」ことを前面に出す

期間が決まっているため、続けられるかどうかの判断が不要になります。この点が通年入塾との最大の違いです。期間、回数、費用を明確に示し、終了後に継続の義務がないことを書きます。

講習から通年へつなぐ流れを先に作る

講習に来た家庭を通年へつなげる仕組みがないと、毎回新しい家庭を集め続けることになります。講習の最終回に、現状と次の課題を書いた所見を渡す形にすると、継続の判断材料になります。

出稿の時期を逆算する

講習の申込は、開始の1か月以上前から検討が始まります。開始直前に出稿しても間に合いません。長期休みの日程から逆算し、その1〜2か月前に出稿を始めます。

定員と締切を明示する

講習は期間が限られるため、定員と締切が自然に発生します。これを明示すると判断が前に進みます。ただし実際には定員に余裕がある状態で「残りわずか」と書くのは避けます。

広告表示で注意する点

塾の広告で問題になりやすいのは、合格実績と料金と体験談の三つです。いずれも条件の明示が必要です。

実績は母数と期間を併記する

合格者数や合格率を出す場合、母数となる在籍者数と集計期間を同じ場所に書きます。広告の枠が狭くて条件を書けない場合は、数字を出さない選択もあります。条件を書かずに高い数字だけを示すと、実際より優良と示す表示になり得ます。

料金は総額が分かる形にする

月謝だけを表示し、入会金や教材費や講習費を書かないと、実際より安いと誤認される表示になり得ます。広告の枠が狭い場合も、別途費用があることは書きます。着地ページで総額を示します。

保護者の声は広告であることが分かる形に

保護者に依頼して書いてもらった声や、謝礼を渡して投稿してもらった内容は、事業者の表示であることが分かる必要があります。第三者の自発的な感想のように見せると、不当表示となる場合があります。

キャンペーンは条件と期間を同じ視認性で

入会金無料や初月半額を出す場合、適用条件と期間を同じ大きさで併記します。常時実施している内容を期間限定と書くのは避けます。広告では条件が小さくなりがちなので、表示を確認します。

問い合わせ後の対応が広告の成果を決める

広告で問い合わせを増やしても、その後の対応が遅いと入塾には変わりません。広告費の成果は、対応の速度で決まります。

初回連絡は当日中に行う

広告経由の問い合わせは、他塾にも同時に入っています。初回連絡が遅れると、先に連絡した塾の体験に行かれます。問い合わせを受けてから何時間以内に連絡するかを決め、担当と手順を用意します。

その連絡で体験の日程を確定させる

「後日ご連絡します」で終わると、そこで止まります。最初の連絡で日程の候補を出し、確定させます。日程が決まっていない問い合わせは、実質的に失注しています。

体験の当日中に所見を渡す

体験で分かった生徒の状況を、当日中に文章で返します。どこでつまずいているか、何から始めるとよいかを書きます。この所見が、他塾の体験と比較されたときの差になります。

経路ごとに歩留まりを記録する

媒体ごとに、問い合わせから体験、体験から入塾の歩留まりを記録します。歩留まりが低い媒体は、対象外の層を集めている可能性があります。この記録が、予算配分の判断材料になります。

他塾を比較している段階の家庭へ届ける

塾の広告で最も入塾に近い対象は、他塾を検討している段階の家庭です。この層に届く手段を、媒体の一つとして持ちます。

比較段階の家庭は必要性を説明する工程が省ける

「塾 比較」「地域名 塾 おすすめ」と調べている家庭は、通わせる意思そのものは固まっています。残っているのは選択だけです。この段階に届けば、必要性を説明する工程を省いて判断に入ってもらえます。

競合塾の閲覧者を対象に指定する

ライバルマーケティング広告は、競合となる塾のサイトを閲覧している人を対象に指定して広告を配信する手法です。他塾の料金ページや体験申込ページを見た家庭に、自塾の体験を提示できます。地域全体に配る媒体と違い、探している最中の家庭だけに絞れます。

届けるのは条件と所見の返却

比較段階では、どの塾も強みを並べています。差がつくのは条件です。時間帯、年間費用、振替の扱い、そして体験当日に所見を渡すことが分かるだけで、比較の候補に残ります。

塾の広告についてよくある質問

広告費は月にどれくらいから始めればよいですか？

金額より、判断に必要な件数が集まるかで決めてください。体験申込が月に数件では、着地ページのどこが悪いのかを判断できません。1か月で判断できる件数が集まる水準を試算し、それが難しければ対象を狭めて単価を下げてください。広く薄く出すより、狭い対象へ十分な回数を届けるほうが、改善の材料が早く集まります。

どの媒体から始めるべきですか？

自塾の状況で変わります。着地ページに四項目（対象学年・時間帯・料金の総額・申込方法）が揃っていない段階では、どの媒体に出しても流入が入塾に変わりません。まず着地先を整えてください。そのうえで、既に塾を探している層に届く媒体から始めると、反響が早く出て改善の材料が集まります。まだ探していない層向けの媒体は、判断の期間を長く取る必要があります。

SNSは塾の集客に使えますか？

集客の入口としては安定しませんが、活動を確認する場としては有効です。配布物や検索から来た保護者は、その塾が実際に活動しているかを確認しようとします。投稿の頻度より、直近に更新があることのほうが重要です。誰がいつ投稿するかが決まっていない状態で始めると数か月で止まり、止まったアカウントは活動していない印象を与えます。担当と頻度を決めてから始めてください。

どの媒体が効いているか分かりません

問い合わせを受けた時点で、どこで知ったかを記録してください。そのうえで媒体ごとに、問い合わせ数、体験実施数、入塾数の三段で集計してください。問い合わせが多い媒体でも、対象外の層からの連絡が多ければ対応工数だけがかかります。判断は入塾数と1人あたりの費用で行い、時期の波があるため前年の同じ時期と比べてください。

広告を出しても問い合わせが入塾になりません

着地ページと問い合わせ後の対応を確認してください。着地ページに料金と時間帯が書かれていないと、確認できずに離れます。あわせて、初回連絡が遅れると先に連絡した塾の体験に行かれます。「後日ご連絡します」で終わらせず、最初の連絡で体験の日程を確定させてください。日程が決まっていない問い合わせは、実質的に失注しています。